モナコインは危険?悪意ある攻撃による被害額は1000万円!

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2018年5月18日、人気の仮想通貨:モナコイン(MONACOIN)が、悪意あるマイナーの攻撃に合っていたことが判明しました。

被害に合ったのはモナコインを扱うロシアの取引所で、被害額は約1,000万円にものぼると言われています。

モナコインは危険なのか?またビットコインなど他の仮想通貨への悪影響は出ないのか?

仮想通貨投資家としては気になることがたくさんありますよね。

さっそく調べてみました。

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モナコインとは

まずはモナコインを知らない人のために、そもそもモナコインとは?について概要を解説します。

モナコインとは、2チャンネルのキャラクターをモチーフに誕生した仮想通貨であり、Bitcoinから派生したLitecoinをもとに作られました。

通貨単位はMONAであり、ブロックタイムは約90秒で、マイニングの報酬としてMONAは新規発行されます。

ブロックタイムはベースになったLitecoinの2.5分、Litecoinの派生元のBitcoinの10分よりも圧倒的に短いため、決済までの時間が短く済むメリットがあります。

モナコインの人気、取引量

MONAが最も脚光を浴びたのは、2017年秋にさかのぼります。

ちょうどその頃、取引所bitFlyer(ビットフライヤー)での取り扱いがスタートしたのをきっかけに、モナコインの価格は急上昇しました。(下図の赤矢印)

(チャートは仮想通貨取引所:Zaifより)

2017年末の仮想通貨バブルでは1MONAが2,200円台に急上昇しました。

2018年に入ってビットコインを始めとした仮想通貨が全般的に暴落したことで、2018年5月末現在1MONAは300~400円台に落ち着いています。

なお仮想通貨の人気を示す時価総額において、モナコインは74位に位置づけられてます。

(画像引用:モーニングスターの仮想通貨時価総額ランキング  https://tokens.morningstar.co.jp/)

モナコインへの攻撃

ここからが本題のモナコインへの攻撃に関する解説です。

攻撃の概要

今回の事件は、「Block Withholding Attack」や「Selfish Mining」とも呼ばれ、仮想通貨の構造的欠陥を付いた攻撃です。

モナコインはマイニングにおいて「PoW(Proof of Work)」という手法を採用しており、複数のマイナーのうち、もっとも早く完了したマイナーに、新しいブロックを生み出す権利と報酬を与える仕組みになっています。

通常、マイナーはブロックを採掘するたびにネットワークにキャストするのですが、今回の攻撃者はキャストせずに採掘したブロックを隠し持ったまま、ブロックを採掘し続けました。

犯人は隠し持ったままのブロックの中に「とある細工」をしかけていました。

そして隠し続けたチェーンを他のチェーンより長く生成したタイミングで、ネットワークにブロードキャストし、メインのチェーンが入れ替わってしまい、直近のトランザクションを消失させたのです。

とある細工とは?

攻撃者は、直近のトランザクションが消えてしまう性質を利用し、以下の不正を働いたのでした。

  1. 保有していたモナコインをチェーン書換え前に被害取引所に送金し、すぐに出金
  2. ブロックチェーンを書き換えることで送金履歴が消失し、送金されたはずのモナコインが被害取引所には存在しないことになった
  3. モナコインはもともと犯人が保有していたウォレットに戻った

上記の「1.」で既に取引所は出金処理を完了していたため、出金額分の被害を受けてしまったという顛末でした。

なお、先日このブログでも投稿したビットコインゴールドの51%攻撃による被害も、今回のモナコイン事件と似た攻撃手法でした。

【ビットコインゴールド事件の記事はこちら】

ビットコインゴールド|被害額は20億円?BTGが受けた51%攻撃とは

ビットコインでも同じ攻撃が起きる?

今回悪用された「PoW」の仕組みは、世界ランク1位のビットコインにも採用されているアルゴリズムです。

そのためビットコインにも同じ攻撃を仕掛けることはできますが、マイナーが無数にいるビットコインのようなメジャー通貨では、参加者以上のブロックチェーンを攻撃者が作るのは困難であるため、理論上不正は不可能と言われています。

あくまでハッシュパワー(マイナー)が少ない仮想通貨でのトラブルのようです。

今後の対策

モナコインの事件ではPoW(Proof of Work/仕事の証明)方式が悪用されていたため、PoWだけでは限界があるのかもしれません。

パブリックチェーンを利用した仮想通貨は常に今回の問題と、ビットコインゴールドのような51%攻撃の危険性にさらされます。

特にコインの利用者が少ないうちは、時価総額とアタックに必要な投資のバランスが悪いため、攻撃を受けるその危険性も高くなります。

他の承認アルゴリズムと組み合わせてハイブリットにすることなど、今後の対応策を取ってほしいものです。

日本の仮想通貨取引所の対応

bitFlyerなど、日本の仮想通貨取引所はモナコインを取り引きする際の必要承認回数を増やすなど対応策を発表しました。

この対応によって攻撃による被害の可能性が0%になるわけではありませんが、理論的には難しくはなります。

安全性への対応を重視するならやっぱり日本の仮想通貨取引所が良いでしょうし、おすすめの取引所を2つご紹介します。

1.bitFlyer(ビットフライヤー)

最初にご紹介するのは、日本の取引所で圧倒的なシェアを誇るbitFlyer(ビットフライヤー)です。

bitFlyerは第三者の機関から世界の取引所の中でもセキュリティスコアが世界 1 位と評されています

安心して取引するならbitFlyerです。

公式HP:bitFlyer(ビットフライヤー)

2.GMOコイン

GMOコイン

GMOコインは販売所としてのスプレッド手数料がダントツで安いとい特徴があります。

そして仮想通貨以外にも多数の金融商品を取り扱うだけあって、ユーザーが利用する画面の操作感も良いと感じます。

公式HP:GMOコイン


以上、本日はここまで。

それでは!

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