【2016年株価暴落】金融危機のシミュレーション

前回の投稿では、2016年株価暴落から金融危機は発生するのか？について、様々な情報を元に検証しました。はっきりした結論は出ませんでしたが、中国発の金融危機の可能性と、10年周期の金融危機説が2017年に大事故発生を示唆していることが分かりました。

さて今回は、金融危機発生時のシミュレーションとして、米国や日本の株価に与える影響、もっというと株価推移のシミュレーションにチャレンジしてみたいと思います。

金融市場のシミュレーションをする際、過去の教訓から学ぶことが鉄則と言われます。そこで、まずは直近で最大の金融危機：サブプライムローン問題～リーマンショックを取り上げ、その後に今後発生する可能性のある金融危機時の推移をシミュレーションしたいと思います。

2007～2008年サブプライム問題・リーマンショックの教訓
2016年xx月世界金融危機をシミュレーションする

2007～2008年サブプライム問題・リーマンショックの教訓

時系列の整理

まず主な出来事を時系列で整理してみよう。

■2007年8月
・フランス大手金融会社：BNPパリバ傘下のファンドが資産凍結。原因は投資していた証券化商品の価値下落にあり、証券化商品とはサブプライムローン関連だった。サブプライムローンはかねてより商品の複雑さや不透明性から専門家に問題視されていたが、BNPパリバの件を受け、初めて危険な金融商品であることが世間で認識されていた。
・FOMCでFF金利0.5％の大幅利下げ、年4.75％に日本や欧州でも市場に緊急的に資金供給がされる。

■2007年10月
・FOMCでFF金利0.25％の利下げ、年4.5％に
・米大手10行の7～9月期決算が出揃い、損失が2兆6千億円にのぼることが判明。サブプライム基金の設立などの対策が検討される。

■2007年12月
・サブプライム基金の創設が失敗に終わる
・FOMCでFF金利0.25％の利下げ、年4.25％に決定
・モノライン（金融商品の保険会社的存在）の経営不安も出始める

■2008年1月
・11月の米住宅価格は8.4％下落、過去最大の下げが判明
・22日、株式市場の混乱を解消すべく、米国FOMCが金利0.75％の大幅利下げ実施
・22日、株価の世界同時大暴落発生、日経平均も700円超の下落！！

■2008年前半
・政府系住宅金融2社（ファニーメイ・フレディマック）が危機に陥る
・金融機関の保険会社的な役割を担う「モノライン」企業が次々と経営危機に陥る

■2008年後半
・9月15日　リーマンブラザーズが破綻、支援者あらわれず
・9月16日　経営難に陥っていたAIGグループがFRBに850億ドルの支援を受け、実質の国有化
・9月30日　NYダウは大暴落、史上最大の下げ幅マイナス777ドルを記録する
・12月　アメリカで史上初めてゼロ金利政策が導入された。QE（量的緩和施策）という経済施策が脚光を浴び始めたのもこのころ

■2009年前半
・2009年1月米国大手金融機関の大赤字決算が明るみになる。
バンクオブアメリカの10～12月期の損益が17.9億ドルの赤字。
シティ10～12月期の損益が82.9億ドルの赤字。最終赤字は５四半期連続。

・2009年3月米国ダウ平均株価がサブプライムローン問題・リーマンショック後の最安値6,400をつける

日経平均と米国ダウの株価の推移

まずは米国ダウ平均株価の推移を見てみます。

2007年8月　サブプライムローン問題が明るみになります。上の方で整理した時系列におけるBPNパリバショックが該当します。

2007年9月～12月　ダウ平均株価は少し下げる気配を見せますが、しばらく様子見の状態が続きます。

2008年1月～8月　年が明けて、株価が急落し始めます。これまで米国景気を支えていた住宅販売が落ち込み、住宅価格が下落、住宅ローンを返済できない人が多数出てきます。米国政府（実質はFRB）は金融緩和などの緊急処置を行い、事態の収拾を図ります。しばらくは株価の急落と急上昇を繰り返す不安定な状態が続きます。

2008年9月～12月　リーマンブラザーズ破たんにより、株価は一気に下落。パニック相場が続きます。

2009年1月～3月　米国の企業の巨額赤字決算が続きます。特に金融企業の状態が非常に悪く、多くの企業が倒産に追い込まれました。またダウ平均株価は、3月にこのサブプライムローン問題・リーマンショック後の最安値をつけます。

この問題発生前の高値からの下落を考えると14,000→6,500です。約1年半年という短期間で起きた出来事であり、下落幅は驚異の53％でした。

次に日経平均株価を見てみましょう。