日経平均株価|2017年8月の分析と9月以降の日経平均株価を予想

株式

日経平均株価の分析・予想の月例投稿を始めます。

今回は日経平均株価の2017年8月実績の分析、及び2017年9月以降の予想に関する投稿です。

日経平均株価は6月に20,000円を突破し、7月は20,000円を挟んで小さい幅で上下に動いていました。

この8月は20,000円以上の地固めとなるか、それとも19,000円台の反落となるか、注目の一か月だったのですが、どのように推移したでしょうか。

分析はテクニカル指標のローソク足とMACDを用いて行います。

※この投稿は筆者A氏の個人的な見解です。投資を勧誘するものではありません。投資は自己責任で行ってください。


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前回の日経平均株価の分析・予想を振り返り


(図:楽天証券のアプリ:Market Speed)

上図は先月8月上旬に日経平均株価の予想の投稿で使ったローソク足チャートです。

8月上旬時点では、レジスタンスライン(上値目途)が21,000円あたり、もう一方のサポートライン(下値目途)は18,100円あたりと予測しました。

上図の青色→が上値目途ライン、黄色→が下値目途ラインと予想していました。

最新の日経平均株価の分析・予想


(図:楽天証券のアプリ:Market Speed)

上図は9月1日終値時点の日経平均株価のローソク足チャートです。

今回の分析対象となる8月~9月のローソク足は右から2つです。

8月は安値19,200円台、高値20,100円台ということで、ここ数か月の値幅に比べれば多少は上下動の大きな月でした。

相場の全体感としては、北朝鮮情勢の緊迫化と米国財政の先行き懸念から米国株が軟調で、日本株式も下落基調でした。

とはいえ19,000円台前半まで落ち込むと底堅さも見せており、簡単に下落するような相場にはないところも見せています。

世界的に有名な投資家であるジョージ・ソロスやジム・ロジャーズは、近いうちに世界の株式市場は大暴落を起こすと警告してますが、そのシナリオは今のところ起きてませんし、予兆も感じ取れません。

【参考記事】

2017年株式上昇?暴落?|バフェット、ソロス、ロジャーズが語る相場の行方

レジスタンスライン・サポートライン

日経平均株価のレジスタンスライン・サポートラインは、8月の分析・予想の投稿時点とまったく変わりありません。

レジスタンスライン(上値目途)が21,000円付近、サポートライン(下値目途)が18,100円付近と考えてます。

MACD分析


(図:楽天証券のアプリ::Market Speed)

続いてMACDチャートで分析を行います。

上図は9月1日終値時点の日経平均株価のMACDです。

MACDは相場の方向性を測る際によく用いられるテクニカル指標で、多くの投資家に愛用されています。

昨年2016年11月頃にゴールデンクロス(紫色の短期線が緑色の中長期線を下から上へ突破する)の形成から今に至るまで、短期線が上、長基線が下の平行形を保っています。

MACDのゴールデンクロスが示す通り、2016年11月から2017年9月まで確かに日経平均株価も上昇を続けてきました。

9月のMACDを見ると紫色の短期戦が下向きになりかけているため注意が必要ではありますが、緑色の中長期線が上向きで推移しているため、まだ上昇基調であると考えられます。

財政の崖問題の再発

米国で問題になっている「財政の崖」というキーワードはご存知でしょうか?

米国では、連邦債務(国債発行額)上限が法律で規定されているのですが、直近の法定公的債務上限額である約19.8兆ドル(約2,158兆円)に達しています。

債務上限額に達した状態を放置すると、予算不足で政府機関の一部が閉鎖に追い込まれたり、米国債の格付けが引き下げられたりすることで世界的に経済が混乱する可能性があります。

これが「財政の崖」問題と呼ばれています。

2011年の「財政の崖」問題

米国の「財政の崖」問題は今に始まったことでなく、実は2011年のオバマ政権時代にもてんやわんやの大騒動になってました。

この時は2011年8月5日にスタンダード&プアーズが米国債の長期発行体格付けを格下げし、2011年8月~9月に世界の株式・通貨・債権市場で米国債ショックが起こりました。

短期間でダウ平均株価は15%前後も下落したことをよく覚えています。

2011年の「財政の崖」問題では結局のところ債務上限が引き上げられ、ソフトランディングすることになりました。

2017年「財政の崖」のキーマンはトランプ大統領

債務上限引き上げに向けて、議会と強調しながら解決する必要があります。

しかしトランプ大統領は22日、「メキシコとの国境の壁建設に向けた予算が認められなければ、政府機関の一部閉鎖も辞さない」と、脅しともとれる強硬姿勢を示したことで、議会や大統領側近からも大きな反発を招いてしまいました。

やはりトランプ氏の言動が重要であり、大きなリスク要因とも見られています。


以上、本日はここまで。

それでは!

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