ピケティ「21世紀の資本論」の根拠

ピケティの「21世紀の資本論」の過激な主張は前投稿で掲載の通り、以下の内容です。

２１世紀には、個々人がどのような知識を身に着け、どのような職業に就くかではなく、だれの子どもに生まれるかが所得を決定する

この根拠となっているのは、過去200年の税務統計を活用した分析結果から導き出されており、「資本収益率（ｒ）＞経済成長率（ｇ）が成立する」ことを実証的に確認したと主張しています。

「経済成長率」は言い換えると「賃金の成長率」であり、つまり一生懸命働いて稼ぐお金です。

「資本収益率」は親からの相続などで作られる資本から得られる収益率、つまり不動産や債権や株式の収益率です。

賃金は経済成長率程度にしか増えず、資本収益率が常にそれに勝る、

だから彼は「だれの子どもに生まれるかが所得を決定する」と主張し、格差社会の温床となっていると批判しているのです。

だからと言って、ピケティは「21世紀の資本論」で資本主義社会を全面否定するのでなく、改善策を施すことで格差社会を是正できると言います。

次回は、ピケティが主張する改善施策について見て行きたいと思います。