2019年の株価暴落|投資信託を売却した筆者の今後の投資戦略

相場予測

これまでポートフォリオの中心であった投資信託を大きく売却しました。

 

投信を売った理由は、2019年8月に米国金利関連で株価暴落の先行サイン:逆イールドが発生したためです。

 

今回は逆イールドと株価の関係について、そして今後の筆者の投資戦略について解説します。

 

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2019年 株価暴落を示す予兆?

8月14日のニューヨーク株式市場(ダウ平均株価)は2万5479ドル42セントと、前日比で800ドル以上(-3.05%)の下落幅で終わりました。

8月14日にニューヨーク株式市場は大きく値を下げました。

 

株価暴落の原因は米国の政策金利にあったと言われています。

 

米国政策金利の引き下げが始まる

景気と金利は切っても切れない関係にあります。

 

一般的に良い景気状況が続くとインフレ(物価上昇)が起き、行き過ぎたインフレを抑止するために中央銀行は金利を上げていきます。

 

景気が下り坂になりデフレ(物価下落)傾向になってくると金利を引き下げます。

 

金利を引き下げは景気刺激策として伝統的に使われてきた手法で、企業がお金を借りやすくなるために用いられます。

 

【景気と金利の一般的な関係】

景気↗ ⇒ 金利↗ ⇒ 景気↘ ⇒ 金利↘ ⇒ 景気↗ ・・・(以降、循環する)

 

そしてついに2019年7月に米国金利は2.5% ⇒ 2.25%と0.25%引き下げられました。

 

アメリカ経済は順調に推移しているものの、米中貿易摩擦など景気の先行き不透明感の広がりから、金利の下げに踏み切ったと言われています。

 

金利引き下げは実に10年ぶり、リーマンショックに対応するための金融緩和以来のことです。

 

逆イールドの発生

金利低下が一時的であればよいのですが、景気の冷え込みが続くと金利も下落し続けます

 

では今後マーケットがどのように推移するか?

それを知る手段として長期国債と短期国債の金利差(=イールド)を分析する方法があります。

 

本来のイールドは長期国債が短期国債の金利利回りを上回るのですが、それが逆転する現象を逆イールドと呼び、景気後退入りのシグナルとして有名です。

 

そしてついに2019年8月に逆イールド現象が発生したので、金利は低下を続ける、すなわち景気が冷え込む懸念が大きくなりました。

 

(引用:日経新聞の記事より)

 

逆イールドとアメリカ株価の関係

金利が混乱し、逆イールドが発生すると、株価への影響も避けられません。

 

下図は過去の米国10年国債と2年国債の金利差と株価を表したグラフで、灰色と赤色の山が金利差を表し、緑色が株価を表してます。

 

 

図を見て分かる通り、赤色の逆イールドが起きてすぐに株価が下落するわけではありません。

 

しかしその後10か月後~25カ月後にかけて株価が大きく下落する局面を迎えるのが一般的と言われてます。

 

実際に歴史を紐解いてみると、1978年以降で米10年国債と2年国債の利回りの逆転現象は5回起こっており、若干遅れてアメリカの景気後退が起きています。

 

特に日本株は危ない

逆イールドが起きると金利低下圧力が強まるわけですが、米国金利の低下は日本株にとって痛手を被る可能性が高まります。

 

米国金利の低下は円を買う動きが活発化して円高へつながると言われています。

 

円高は日本株の下落に繋がると言われており、米国金利低下 ⇒ 円高 ⇒ 日本株の低迷は歴史的に繰り返されてきた負のセオリーです。

 

(下図の通り、ドル/円相場と日経株価は逆相関の関係にある)

(図の引用:SMBC日興証券

 

投資信託を半分売却

ここまでご紹介してきた通り、米国株や日本株の下落につながる兆候を受けて、私は投資信託の約半分を売却しました。

 

(引用:楽天証券の取引画面)

 

なぜ保有していた「半分だけ」売却したのか?

「株価が暴落しそう!」と危機を煽っておいてなぜ半分だけ売却なのか?というと、逆イールドが即時的に株価の下落につながるわけではないことを歴史が示しているためです。

 

逆イールドから11カ月後~25カ月後に大きな下落局面を迎えることを示していることから、いったん現時点では半分売却して利益確定するにとどめました。

 

そのうち本格的な暴落が始まる際に最終の利益確定を狙おうという戦略です。

 

2019年 これからの投資戦略を語ろう

投資信託を半分売却してしまいましたし、今後も全額売却のタイミングを見計らってます。

 

そうなるとどんな金融商品に投資していけばいいのか?

 

今後の私の投資戦略について語らせていただきます。

 

やはり投資の中心は積立投信

矛盾するように聞こえるかもしれませんが、今後も中心は投資信託です。

 

株式や投資信託は雲行きが怪しくなってきましたが、過去を振り返ってもすぐに暴落するというわけではありません。

 

しかも少しずつ積立てることでドルコスト平均法の効果も効いているため、下落相場が訪れたとしても長期的に見ればトータルでプラス運用になる可能性が高いことが過去データから示されています。

 

投資信託を毎月(厳密には毎日が望ましいのですが)積立てつつ、余ったお金でソーシャルレンディング、FX、仮想通貨などを積み増す戦略です。

 

ということで、大きな方針は変えるつもりはありません。

 

厳選したソーシャルレンディング事業者で

大きな投資戦略は変えませんが、ソーシャルレンディングでは一部マイナーアップデートがあります。

 

以前は数あるソーシャルレンディング業者に分散投資することでリスクを低減できると思ってました。

 

しかしソーシャルレンディング業界自体が新しいこともあって、管理体制が甘かったり、最悪は投資家資金を騙し取ることを前提としていた(と思われても仕方がない)業者が混じる状況でした。

 

今後は厳選した4社に絞って投資を継続していく予定です。

 

【筆者のソーシャルレンディング厳選4社とは?】

  1. クラウドバンク(クラウドバンク)・・・業界第二位のファンド運用実績を誇るソーシャルレンディングの老舗です。過去に証券会社として長年培った経験もあるため、金融業界のノウハウを最も多く有しています。
  2. クラウドクレジット(クラウドクレジット)・・・海外事業者への融資に特化したソーシャルレンディングであり、海外ならではの高利回り案件がずらりと並びます。伊藤忠商事やマネックスグループなどの優良企業から出資を受け、業界内・外からの評判も高い事業者です。
  3. OwnersBook(オーナーズブック)・・・不動産専門のソーシャルレンディング事業者であり、2017年9月には運営会社のロードスターキャピタル社が東証マザーズ市場に上場しました。
  4. Funds(ファンズ)・・・2019年1月からサービススタートしたクラウドポート(CrowdPort)社のFundsは、個人的に期待の事業者だと考えてます。Fundsはファンド組成社にアイフル社やデュアルタップ社といった有名な上場企業をラインアップし、連帯責任を設定することで安全性に気を使ったサービスだと思います。

 

【ソーシャルレンディングの厳選4社に関する記事】

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maneoなど、これまで投資してきたソーシャルレンディング事業者はどうなのか?

というと、せっせと資金の移管を行っている最中です。

 

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1,000万円ほど種銭があれば不動産投資も検討

もし余裕資金が1,000万円以上あれば、不動産投資も検討すると良いでしょう。

 

私も一棟のアパートを所有しており、毎月約5万円のプラス・キャッシュフローが出ています。

 

あと18年ほどしたら完済予定で、大規模修繕を1回行ったとしても1,000万円程度のプラス・キャッシュフローを生み出し、数千万円の価値がある土地と建物が残ります。

 

その時はアーリーリタイアかな~なんて夢見て、今はせっせとサラリーマンもやってるわけです。

 

【アパート経営の関連記事はこちら】

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※ アパート経営実績データを2019年6月末時点に更新しました ※2017年、松堀不動産からアパートを購入し、不動産賃貸経営を始めました。松堀不動産が提供する「アルメゾン」というアパート経営システムに惚れ込み、1億円近い物件を購入するという

 


以上、本日はここまで。

それでは!

 

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